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スパイウェアは、いつの間にかパソコンにインストールされて、データを収集し、時にはそのパソコンの処理の邪魔をするということで問題になっています。確かに合法的な使い方もありますが、違法収集されたデータが、知らない間に送信されてしまうなど、個人情報保護との問題もからみ、こういったスパイウェア検出させるソフト市場も拡大してきました。

そのようなスパイウェア対策市場を担う米マイクロソフト社やシマンテック社が名を連ねる業界団体「Anti-Spyware Coalition」は、米国時間1月12日、スパイウェア検知に関するガイドラインの正式版が完成したことを発表しました。昨年10月にその案が発表されていましたが、それに対して、一般から寄せられた意見を組み入れて正式版となったようです。

このガイドラインは、スパイウェアをリスクレベルに応じて分類するための共通の方法を確立する目的の下で策定され、各リスクレベルに分類されたソフトウェアの取り扱い方も提案されています。同団体では、このガイドラインによって、従来より優れたスパイウェア対策製品が作られるようになることを願っているとのことです。